財団概要
組織図

- 委 員 長:丸山真理子
- 副委員長:落合香代子、河合麻美
- 委 員 長:吉川千明
- 副委員長:高宮城直子、北條宏子
- 委 員 長:内田容子
- 副委員長:上篠由紀子
- 委 員 長:仲鉢友美
- 副委員長:森田敦子
- 日野佳恵子、内田容子
- プロジェクト単位
財団概要
役員紹介

美容家・オーガニックスペシャリスト
企業内研修、インテリアの仕事を経て1991年起業。
1997年日本初のジュリークの旗艦店を立ち上げ、2008年オーガニックコスメの、ビオ代官山を設立。
日本で最大のナチュラルコスメの催事に成長させた。
ナチュラル&オーガニック製品のためのPR・教育・デザインを専門とする。

小学校教諭一種免許状を取得後、1994年、総合電機メーカー傘下の企業に入社。電力プラントの海外営業を経て、2003年よりデジタルソリューション事業の広報・PR担当。同社サステナビリティ推進WGも兼任、現在に至る。
3児の子育てと仕事(フルタイム)の両立の経験をもとに、本業の傍ら、女性を支援するNPO法人を立ち上げる。
日本女性ウェルビーイング学会 運営委員。

株式会社サンルイ・インターナショナル 代表取締役
客室乗務員時代に気管支喘息を発病し、植物療法(フィトテラピー)に出会いフランス国立パリ13大学で植物薬理学を学び、植物療法に基づいた商品とサービスを社会に提供するため会社を設立。
女性のためのデリケートゾーン&パーツケアブランド「アンティーム オーガニック」の商品開発、フランス フィトテラピー普及医学協会のアジアで唯一の認定校「ルボア フィトテラピースクール」を主宰。
2020年、トータルライフケアブランド「Waphyto」を立ち上げる。

株式会社 SouGo 代表取締役社長
オーガニックコスメブランド「華密恋」を企画・製造・販売。
乳がん患者支援団体の活動を支援し、所有する宿「八寿恵荘」は、ピンクリボンのお宿ネットワークに登録。日本初のBIO HOTEL®認証を取得。有機JAS認定の自社農園のあるエリアを「カミツレの里」長野県北安曇郡池田町の町おこしも行っている。
一般社団法人アートパラ深川 代表理事
気候非常事態ネットワークClimate Emergency Network 会員
一般社団法人サーキュラーエコノミー・ジャパン 会員

女性視点マーケティング専門コンサルタント。
株式会社ハー・ストーリィ代表取締役
http://www.herstory.co.jp
医者一族に生まれ育つが、自身は数回の大病を経験する。婦人系の体調不良にも悩まされ続けた経験から、女性の活躍は、ウェルビーイングがあってこそ実現すると痛感し本財団の活動に参画。
一般社団法人女性の実学協会 代表理事 書籍「女性たちが見ている10年後の社会」(同文館)ほか多数

株式会社ウィズグループ 代表取締役
インド国立ボンベイ大学 大学院社会福祉課程修了。
1991年にIT特化のカンファレンス事業を起業。
2001年に株式会社ウィズグループを設立。
委員 情報処理推進機構(IPA)「IT人材白書」検討委員、「医療系ベンチャー振興推進会議」委員 等

株式会社サンリオエンターテイメント 代表取締役社長
サンリオピューロランド館長。
東京大学大学院教育学研究科修士課程修了。
1983年(株)サンリオ入社
2015年サンリオエンターテイメント取締役就任。
2016年サンリオピューロランド館長就任、2019年6月より現職。
子宮頸がん予防啓発活動「ハロースマイル(Hellosmile)」委員長、NPO法人ハロードリーム実行委員会代表理事、一般社団法人SDGsプラットフォーム代表理事

自民党 衆議院議員
自民党 政務調査会副会長
政務調査会 文部科学部会部会長
第49回衆議院議員総選挙比例中国ブロック当選
第24回参議院議員選挙比例代表再選
第22回参議院議員選挙比例代表当選
元厚生労働副大臣
元自由民主党女性局長
元厚生労働大臣政務官(第二次・第三次安倍内閣)
元参議院文教科学委員会委員長

SDGパートナーズ有限会社 代表取締役CEO
元デロイト トーマツ コンサルティング執行役員・世界戦略室ディレクター。
東京外国語大学博士後期課程在籍、大阪大学大学院国際公共政策研究科・招聘教授、筑波大学大学院・非常勤講師。
前国際連合人道問題調整部・人間の安全保障上級顧問。
国連フォーラム代表幹事および共同代表。
筑波大学大学院・非常勤講師。。

慶應義塾大学 名誉教授
新百合ヶ丘総合病院 名誉院長
福島県立医科大学 副学長
内閣官房参与(少子化対策・子育て支援担当)
一般社団法人 吉村やすのり生命(いのち)の環境研究所 代表理事

公益財団法人プラン・インターナショナル・ジャパン理事長
国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)、国連本部人事局行政官、
家族計画国際協力財団(JOICEF)、国際家族計画連盟(IPPF)などを経て、
2002 年から 2011 年まで国連人口基金東京事務所長を務める。
外務省 ODA 評価有識者会議委員、内閣官房長官諮問機関
アフガニスタンの女性支援に関する懇談会メンバーなどを歴任。
法務省難民審査参与員。